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個人事業主やフリーランスがホームページを作るとき、「どのページを用意すればよいのか」「トップページだけでは足りないのか」と迷うことがあります。
事業内容、サービス、料金、運営者、お問い合わせ方法などをすべてトップページへ詰め込むこともできますが、情報量が増えると、訪問者が必要な内容を探しにくくなります。
一方、ページを細かく分けすぎると、似た内容が複数の場所へ分散し、どこを更新すればよいのか分からなくなる可能性があります。
個人事業主の一般的な事業用ホームページでは、まず次の7ページを検討すると全体を整理しやすくなります。
- トップページ
- サービス・料金ページ
- 運営者・事業者情報ページ
- 実績・事例ページ
- よくある質問ページ
- お問い合わせページ
- プライバシーポリシー
この7ページは、すべての事業者に法律上一律で義務付けられたページではありません。事業内容、販売方法、取得する個人情報、契約形態によって、必要なページや表示は変わります。
この記事では、個人事業主・フリーランス・小規模事業者向けに、各ページの役割、掲載する内容、内部リンクのつなぎ方、顔写真なしで信頼性を伝える方法を解説します。
WordPressで自作するか、ホームページ作成サービスや外注を選ぶか迷っている場合は、先に以下の記事をご覧ください。
個人事業主のホームページの作り方|自作・制作サービス・外注の違いを解説
- 1 この記事でわかること
- 2 必要なページはホームページの目的から決める
- 3 個人事業主のホームページに必要な7ページ
- 4 1.トップページ
- 5 2.サービス・料金ページ
- 6 3.運営者・事業者情報ページ
- 7 4.実績・事例ページ
- 8 5.よくある質問ページ
- 9 6.お問い合わせページ
- 10 7.プライバシーポリシー
- 11 業種・販売方法によって追加するページ
- 12 最小構成で公開するなら5ページから始める
- 13 ページ同士を内部リンクでつなぐ
- 14 顔写真・撮影素材なしでページを作る方法
- 15 必要なページを作る手順
- 16 ホームページ構成でよくある失敗
- 17 公開前チェックリスト
- 18 ホームページのページ構成に関するよくある質問
- 19 まとめ
- 20 参考にした公式情報
この記事でわかること
- 個人事業主のホームページに必要な基本ページ
- 各ページへ掲載する内容
- 顔写真や撮影素材なしで信頼性を伝える方法
- 問い合わせまでのページ導線
- 業種によって追加を検討するページ
- 最小構成で公開する方法
- ホームページ構成でよくある失敗
必要なページはホームページの目的から決める
必要なページは、同業者のホームページをそのまままねるのではなく、自分のホームページで達成したい目的から決めます。
代表的な目的には、次のようなものがあります。
- 事業内容を知ってもらう
- 商品・サービスの特徴を説明する
- 料金や依頼条件を確認してもらう
- 問い合わせや見積もり依頼を受け付ける
- 予約や申し込みを受け付ける
- 運営者や事業者について判断してもらう
- 検索や紹介からサービスを見つけてもらう
たとえば、問い合わせを増やしたい場合は、サービス内容、お問い合わせ条件、フォームまでの導線が重要です。
オンラインで商品を販売する場合は、商品説明だけでなく、支払方法、送料、返品条件、事業者情報などの表示も検討する必要があります。
先に「訪問者にどのような判断と行動をしてほしいか」を決め、そのために必要なページを用意しましょう。
個人事業主のホームページに必要な7ページ
基本となる7ページの役割を整理すると、次のようになります。
| ページ | 主な役割 | 訪問者が確認すること |
|---|---|---|
| トップページ | サイト全体を案内する | 何を提供している事業者か |
| サービス・料金 | 依頼内容と条件を説明する | 何を、いくらで依頼できるか |
| 運営者・事業者情報 | 運営主体と方針を伝える | 誰が運営しているか |
| 実績・事例 | サービスを具体化する | どのような仕事に対応できるか |
| よくある質問 | 問い合わせ前の疑問を減らす | 条件や手続きに不明点がないか |
| お問い合わせ | 連絡を受け付ける | どのように相談・依頼できるか |
| プライバシーポリシー | 個人情報などの取扱方針を示す | 送信した情報がどう扱われるか |
すべてを一度に完成させる必要はありません。
まず事業内容を説明し、問い合わせを受け付けられる最小構成で公開し、その後に実績やFAQを追加する方法もあります。
1.トップページ
トップページは、ホームページ全体の入口です。
訪問者が最初にトップページを見るとは限りませんが、事業者について詳しく確認したい人が戻ってくる案内ページとして機能します。
トップページだけで全情報を説明するのではなく、重要な内容を短く紹介し、詳しいページへ案内します。
トップページへ掲載する内容
- 誰の、どのような悩みを解決する事業か
- 主な商品・サービス
- 選ばれる理由や特徴
- 依頼・利用の流れ
- 主な実績や事例
- 運営者・事業者の概要
- よくある質問へのリンク
- お問い合わせ・予約への案内
最初の画面で伝えたいこと
ページを開いた直後の画面では、少なくとも次の3点が分かる状態を目指します。
- 誰向けのサービスか
- 何を提供しているか
- 次にどこを見ればよいか
たとえば、「中小企業を支援します」のような広い表現だけでは、具体的な事業内容が分かりません。
「個人事業主向けに、WordPressサイトの制作と更新支援を行います」のように、対象者と提供内容を具体的にすると伝わりやすくなります。
トップページでよくある失敗
- 抽象的なキャッチコピーだけで事業内容が分からない
- 長い自己紹介が先に表示される
- サービスページへのリンクがない
- お問い合わせボタンがどこにも見当たらない
- 複数のボタンが並び、どれを押すべきか分からない
- 情報を詰め込みすぎてページが極端に長い
トップページはすべてを説明する倉庫ではなく、必要なページへ案内する受付です。受付で商品の説明から契約書まで全部渡されたら、訪問者もまあまあ困ります。
2.サービス・料金ページ
サービス・料金ページでは、何を依頼できるのか、誰に向いているのか、どのような条件で料金が決まるのかを説明します。
複数のサービスを提供している場合は、一つの一覧ページから、それぞれの詳細ページへ分ける方法があります。
サービスページへ掲載する内容
- サービス名
- 対象者
- 解決できる課題
- 具体的な対応内容
- 対応範囲と対応できない範囲
- 料金または料金の決まり方
- 追加料金が発生する条件
- 申し込みから完了までの流れ
- 依頼者が準備するもの
- 納期・実施期間の目安
- 問い合わせ・申し込み方法
料金を固定表示できない場合
仕事内容によって金額が変わる場合は、無理に一律料金を掲載する必要はありません。
ただし、「要見積もり」だけでは訪問者が依頼可能か判断しにくいため、次の情報を掲載すると検討しやすくなります。
- 最低料金・基本料金
- 過去の一般的な料金帯
- 料金が変わる主な条件
- 見積もりに必要な情報
- 見積もりが有料か無料か
- 料金に含まれない作業
料金を掲載する場合は、税込み・税抜き、月額・年額、初期費用、追加費用などが分かるようにします。
サービスページの構成例
- 対象者とサービスの概要
- よくある悩み
- サービスの内容
- 特徴・他の方法との違い
- 料金
- 利用・制作の流れ
- 実績・事例
- よくある質問
- お問い合わせ・申し込み
3.運営者・事業者情報ページ
運営者・事業者情報ページでは、誰がホームページを運営し、どのような方針で仕事をしているのかを説明します。
「プロフィール」「会社概要」「事務所案内」「運営者情報」など、事業形態に合う名称を使います。
掲載を検討する内容
- 氏名または事業上の表示名
- 屋号・法人名
- 事業内容
- 所在地・対応地域
- 連絡方法
- 経歴・経験
- 資格・許認可
- 得意分野
- 事業を始めた理由
- 仕事で大切にしている方針
- 営業時間・休業日
掲載する情報は、事業内容、法律、契約、プライバシー、安全面を踏まえて判断してください。
顔写真なしで信頼性を伝える方法
運営者情報へ顔写真を掲載することは必須ではありません。
顔写真を使わない場合は、次の情報を具体的にすることで、事業者の考え方や対応姿勢を伝えられます。
- どのような依頼を受けているか
- どのような経験を積んできたか
- 依頼者とのやり取りをどう進めるか
- 対応できないこと
- 返信・納期・品質に関する方針
- 保有資格や第三者が確認できる情報
ロゴ、屋号の文字デザイン、作業工程の図解、制作物の画面などを利用する方法もあります。
写真の代わりに抽象的な美辞麗句を増やすより、業務の進め方を具体的に書く方が、依頼者は判断しやすくなります。
4.実績・事例ページ
実績・事例ページは、実際にどのような仕事へ対応できるのかを具体的に伝えるページです。
「豊富な実績があります」と書くだけでなく、可能な範囲で、課題、対応内容、進め方、成果を整理します。
事例へ掲載する内容
- 依頼者の業種・事業規模
- 依頼前の課題
- 依頼された内容
- 実施した作業
- 工夫した点
- 作業期間
- 実施後の変化・成果
- 依頼者の感想
顧客名、ロゴ、制作物、数値、コメントを掲載する場合は、事前に掲載範囲を確認し、必要な許可を得てください。
公開できる実績がない場合
事業を始めたばかりで掲載できる実績がない場合は、実績を作ったように見せる必要はありません。
代わりに、次のような情報を掲載できます。
- 対応できる業務のサンプル
- 架空例であることを明記した制作例
- 依頼から納品までの作業工程
- 過去の職務経験で身に付けた能力
- よくある課題への解決方法
- 自主制作物・検証結果
サンプルや架空例を実績として見せないよう、実在案件ではないことを明記します。
実績ゼロを無理に盛ると、最初の仕事より先に説明責任が発生します。そこは静かに正直でいきましょう。
5.よくある質問ページ
よくある質問ページは、問い合わせや申し込みの前に発生する疑問へ回答するページです。
問い合わせ件数を増やすだけでなく、条件に合わない問い合わせや、同じ説明の繰り返しを減らす役割もあります。
掲載する質問の例
- どのような人・事業者が対象ですか?
- 料金はどのように決まりますか?
- 見積もりは無料ですか?
- 依頼前に何を準備すればよいですか?
- 納品・完了までどの程度かかりますか?
- オンラインだけで依頼できますか?
- 対応地域に制限はありますか?
- 修正や追加依頼はできますか?
- 支払方法は何がありますか?
- キャンセルや日程変更はできますか?
- 問い合わせ後、いつまでに返信がありますか?
回答の書き方
回答は「可能です」「お問い合わせください」だけで終わらせず、条件や次の行動まで書きます。
たとえば、次のように具体化します。
質問:オンラインだけで依頼できますか?
回答:打ち合わせから納品までオンラインで対応しています。主にメールとオンライン会議を利用します。対面での打ち合わせには対応していません。
サービスページに詳しく書いている内容は、FAQからそのページへリンクします。
6.お問い合わせページ
お問い合わせページは、見込み客や既存顧客からの連絡を受け付けるページです。
フォームだけを置くのではなく、問い合わせできる内容、返信の目安、送信後の流れを説明します。
お問い合わせページへ掲載する内容
- 問い合わせできる内容
- 営業・勧誘への対応方針
- 通常の返信日数
- 休業日・対応時間
- 問い合わせ後の流れ
- 送信前に確認してほしいページ
- 個人情報の取扱いに関する案内
- お問い合わせフォーム
フォーム項目は必要最小限にする
フォームの入力項目が多すぎると、問い合わせ前の負担が増えます。
一般的な問い合わせフォームでは、次の項目から必要なものを選びます。
- 氏名
- 会社名・屋号
- メールアドレス
- 電話番号
- 問い合わせ種別
- 問い合わせ内容
- 希望する連絡方法
電話対応を行わない場合は、電話番号を必須にする必要性を見直します。
一方、見積もりに必要な情報が不足すると、何度も確認メールを送ることになります。入力負担と確認作業のバランスを考えましょう。
公開後に必ず送信テストをする
お問い合わせフォームを設置したら、自分で送信テストを行います。
- 送信ボタンを押せるか
- 入力エラーが分かりやすいか
- 管理者へ通知メールが届くか
- 送信者へ自動返信が届くか
- 迷惑メールフォルダへ入っていないか
- スマートフォンでも入力しやすいか
- プライバシーポリシーへのリンクが開くか
フォームを作っただけで安心すると、数カ月後に「送信できるけど誰にも届かないフォーム」が完成している場合があります。定期的な確認が必要です。
7.プライバシーポリシー
プライバシーポリシーでは、ホームページで取得する個人情報や利用者情報を、どのような目的で利用・管理するかを説明します。
「プライバシーポリシー」という名称の独立ページが、すべてのホームページへ一律に義務付けられているという意味ではありません。
ただし、お問い合わせフォームなどで個人情報を取得する場合は、取得する情報、利用目的、管理方法などを整理し、法令や事業内容に応じて利用者へ分かりやすく示す必要があります。
掲載を検討する内容
- 取得する情報
- 個人情報の利用目的
- 第三者提供の取扱い
- 業務委託先の利用
- 安全管理に関する方針
- アクセス解析・Cookieの利用
- 広告配信サービスの利用
- 外部サイトへのリンク
- 情報の開示・訂正・削除に関する窓口
- ポリシーの変更
- 問い合わせ先
実際には利用していないアクセス解析、広告、外部送信などを、他サイトの文章からそのままコピーしないようにします。
反対に、アクセス解析や広告サービスを導入したのに、プライバシーポリシーを更新しない状態も避けましょう。
業種・販売方法によって追加するページ
基本の7ページだけで足りるとは限りません。
事業内容によって、次のページや表示を追加します。
特定商取引法に基づく表記
インターネット上で商品や有料サービスの申し込みを受け付けるなど、特定商取引法上の通信販売に該当する場合は、事業者名、住所、電話番号、販売価格、支払方法、返品・解約条件など、法令で定められた事項の表示を確認します。
単にホームページを持っているだけで、すべての事業者に同じ表示が必要になるわけではありません。
自分の販売方法が通信販売などの対象に該当するか、消費者庁の公式情報を確認し、必要に応じて専門家へ相談してください。
利用規約
オンラインサービス、会員機能、デジタルコンテンツ、予約サービスなどを提供する場合は、利用条件をまとめる利用規約を検討します。
- サービスの利用条件
- 禁止事項
- 料金・支払い
- 契約期間
- 解約・退会
- 知的財産権
- 免責事項
- サービス変更・停止
- 準拠法・管轄
他社の利用規約をコピーせず、実際のサービス内容や契約方法に合わせて作成してください。
キャンセル・返品・返金方針
予約、商品販売、有料サービスなどでは、キャンセル、返品、返金、日程変更の条件を分かりやすく掲載します。
サービスページ、利用規約、特定商取引法に基づく表記など、複数のページに関連情報を書く場合は、内容が矛盾しないようにします。
アクセス・店舗案内
店舗、事務所、教室、サロンなどへ来訪してもらう場合は、所在地だけでなく、訪問に必要な情報をまとめます。
- 住所
- 地図
- 最寄り駅・交通手段
- 駐車場の有無
- 営業時間・休業日
- 予約の必要性
- 入口や建物の案内
- バリアフリー情報
ブログ・お知らせ
記事、事例、営業日、サービス変更などを継続して発信する場合は、ブログやお知らせを設置します。
WordPressでは、長期間内容が変わりにくい事業案内を固定ページ、時系列で追加する記事を投稿として管理する方法があります。
最小構成で公開するなら5ページから始める
実績やFAQをまだ用意できない場合は、次の5ページから公開できます。
- トップページ
- サービス・料金ページ
- 運営者・事業者情報ページ
- お問い合わせページ
- プライバシーポリシー
その後、実際の依頼や問い合わせが増えた段階で、実績・事例とよくある質問を追加します。
商品販売などを行う場合は、必要に応じて特定商取引法に基づく表記や利用規約なども、公開前に整えてください。
最初からページ数を増やすより、各ページの役割を明確にし、内容を最新に保つ方が重要です。
ページ同士を内部リンクでつなぐ
必要なページを作っても、それぞれが孤立していると、訪問者が次の情報を見つけにくくなります。
ページの内容に合わせて、関連するページへの内部リンクを設置します。
| 現在のページ | 次に案内するページ | 案内する理由 |
|---|---|---|
| トップページ | サービス・料金 | 詳しい依頼内容を確認してもらう |
| サービス・料金 | 実績・事例 | 具体的な対応内容を確認してもらう |
| 実績・事例 | お問い合わせ | 相談・見積もりへ進んでもらう |
| サービス・料金 | よくある質問 | 依頼前の疑問を解消する |
| お問い合わせ | プライバシーポリシー | 送信情報の取扱方針を確認してもらう |
| 記事・ブログ | 関連サービス | 解決方法としてサービスを案内する |
リンク文は「こちら」「詳しくはこちら」だけにせず、リンク先の内容が分かる文章にします。
たとえば、次のように記載します。
具体的な制作範囲と料金は、ホームページ制作サービス・料金ページをご確認ください。
グローバルメニュー、フッターメニュー、本文内リンクを使い、重要なページへ複数の場所から移動できる状態を作りましょう。
顔写真・撮影素材なしでページを作る方法
ホームページは、顔写真やオリジナル写真がなくても制作できます。
写真を使わない場合は、情報構造、文章、図解、余白、色の使い方を整えます。
利用できる表現
- 屋号・サイト名の文字ロゴ
- サービス内容を示すアイコン
- 申し込みから完了までのフロー図
- サービス比較表
- 実際の管理画面・制作物のスクリーンショット
- 商用利用条件を確認したイラスト
- 背景色と文字を組み合わせた見出し
- 数字や実績を大きく見せる情報デザイン
素材サイトや生成AIの画像を利用する場合は、商用利用条件、著作権、商標、人物・建物などの権利、利用サービスの規約を確認してください。
写真がない分、文章を具体的にする
顔写真がないことを、抽象的なキャッチコピーで補う必要はありません。
次の情報を具体化します。
- 対象としている顧客
- 対応できる仕事
- 料金の決まり方
- 連絡方法
- 仕事の進め方
- 対応できない条件
- 問い合わせへの返信目安
訪問者が依頼前に知りたい情報を具体的に掲載することで、写真だけに頼らず判断材料を提供できます。
必要なページを作る手順
- ホームページの目的を決める
- 訪問者に取ってほしい行動を決める
- 必要なページを一覧にする
- 各ページの役割を一文で決める
- ページごとの見出し構成を作る
- 文章と必要な素材を用意する
- ページを作成する
- メニューと内部リンクでつなぐ
- スマートフォン表示とフォームを確認する
- 公開後に情報を更新する
各ページの役割を一文で決める
ページを作る前に、役割を一文で書いておくと内容がぶれにくくなります。
実際にWordPressへ固定ページを作り、テーマ、メニュー、お問い合わせフォーム、SEOなどを設定する手順は、個人事業主向けWordPressホームページの作り方|準備から公開までの手順で詳しく解説しています。
| ページ | 役割の例 |
|---|---|
| トップページ | 事業の全体像を伝え、必要な詳細ページへ案内する |
| サービス・料金 | 依頼できる内容・料金・流れを説明する |
| 運営者情報 | 誰がどのような方針で運営しているかを伝える |
| 実績・事例 | 対応できる仕事を具体例で示す |
| FAQ | 問い合わせ前の不安と疑問を減らす |
| お問い合わせ | 必要情報を受け取り、相談を開始する |
| プライバシーポリシー | 取得する情報と取扱方針を説明する |
この一文に関係しない内容が増えた場合は、別ページへ移すか、本当に必要かを見直します。
ホームページ構成でよくある失敗
トップページだけですべて説明する
情報量が少ない間は一つのページでも管理できますが、サービスや実績が増えると必要な情報を探しにくくなります。
内容が増えた段階で、サービス、運営者情報、FAQなどを独立させましょう。
似たページを複数作る
「サービス紹介」「業務内容」「提供メニュー」など、同じ内容のページが複数あると、どれを更新すべきか分からなくなります。
各ページの役割を分け、同じ説明を繰り返さないようにします。
メニューにすべてのページを入れる
ページが増えるたびにグローバルメニューへ追加すると、選択肢が多くなり、主要ページが分かりにくくなります。
グローバルメニューには主要ページを置き、プライバシーポリシー、利用規約などはフッターへ置く方法があります。
問い合わせへの導線がない
サービスや実績を読んでも、その後どこから相談すればよいか分からない状態では、訪問者が離脱する可能性があります。
ページの途中や最後に、問い合わせページへの分かりやすいリンクを設置します。
公開していない情報を実績のように見せる
架空事例、サンプル、目標値を、実際の顧客事例や成果のように表示しないようにします。
サンプルの場合は、その旨を明記してください。
他社の文章をそのまま使う
サービス説明、利用規約、プライバシーポリシーなどを他社サイトからコピーすると、自分の事業内容と合わないだけでなく、著作権上の問題が生じる可能性があります。
公式情報や専門家の助言を参考にしながら、実際の運営・契約・使用サービスに合わせて作成してください。
作ったあと一度も見直さない
料金、サービス内容、営業時間、フォーム送信先、利用ツールなどは変わることがあります。
定期的にページを確認し、実際の運営内容と一致させましょう。
公開前チェックリスト
- トップページを見て事業内容が分かる
- 対象者とサービス内容が明記されている
- 料金または料金の決まり方が分かる
- 運営者・事業者情報を確認できる
- 問い合わせ方法が分かる
- 問い合わせフォームを送信できる
- 返信までの目安が書かれている
- プライバシーポリシーへのリンクがある
- 必要な法定表示を確認した
- スマートフォンでも読みやすい
- メニューと内部リンクが正しく開く
- テスト文章やダミー情報が残っていない
- 古い連絡先や料金が掲載されていない
ホームページのページ構成に関するよくある質問
最初から7ページすべて必要ですか?
必ずしも最初からすべてを用意する必要はありません。
まず、トップページ、サービス・料金、運営者情報、お問い合わせ、プライバシーポリシーの5ページから始め、公開できる実績や質問が増えた段階で追加できます。
ただし、販売方法や事業内容によって必要となる表示は、公開前に確認してください。
料金をホームページに掲載した方がよいですか?
料金が決まっている場合は、税込み・税抜き、追加料金、支払条件が分かる形で掲載すると判断しやすくなります。
個別見積もりの場合は、最低料金、一般的な料金帯、金額が変わる条件などを掲載する方法があります。
顔写真なしでも運営者情報は作れますか?
作成できます。
事業内容、経験、得意分野、対応方針、仕事の進め方、連絡方法などを具体的に説明してください。
ロゴ、屋号、図解、制作物などを利用する方法もあります。
実績がない場合はどうすればよいですか?
実績を作ったように見せず、対応できる業務、作業工程、自主制作、サンプルなどを掲載します。
サンプルや架空例は、実在案件ではないことを明記してください。
よくある質問はサービスページ内でもよいですか?
質問が少ないうちは、サービスページ内へ掲載しても構いません。
質問が増え、複数サービスに共通する内容が多くなった場合は、独立したFAQページへまとめると管理しやすくなります。
プライバシーポリシーはテンプレートを使えますか?
テンプレートは項目を確認する参考にできますが、そのまま掲載するのは避けた方が安全です。
実際に取得する情報、利用目的、アクセス解析、広告、外部サービス、問い合わせ方法に合わせて修正してください。
特定商取引法に基づく表記は全員に必要ですか?
ホームページを持つすべての事業者へ一律に必要というわけではありません。
インターネット上で商品・サービスの申し込みを受け付けるなど、特定商取引法上の通信販売等に該当する場合に、必要な表示を確認します。
自分の取引が対象となるか不明な場合は、消費者庁の公式資料や専門家へ確認してください。
ページ数が多いほどSEOに有利ですか?
ページ数を増やすだけで検索順位が上がるとは限りません。
訪問者が必要とする情報を分かりやすく整理し、各ページの内容を明確に分け、関連ページを内部リンクでつなぐことが重要です。
内容の薄いページを大量に作るより、役割の明確なページを継続して改善しましょう。
必要なページを作成してホームページを公開した後は、表示確認、検索登録、アクセス解析、バックアップ、更新などの運用が必要です。公開後の確認項目は、個人事業主がホームページ公開後にやること10選|SEO・保守・改善方法を解説で紹介しています。
必要なページを用意してホームページを公開した後は、Google検索への登録状況や、どの検索キーワードで表示されているかを確認します。Search Consoleの登録、サイトマップ送信、URL検査の方法は、個人事業主向けGoogle Search Consoleの使い方|登録・サイトマップ・確認項目で解説しています。
ホームページの問い合わせページを作成した後、フォーム受付から顧客管理への登録、重複確認、担当者通知、受付メールまでを連携したい場合は、問い合わせ対応を自動化する方法|フォーム・顧客管理・通知を連携する手順をご覧ください。
必要なページを公開した後は、どのページがサイトの入口になり、どのページが読まれ、問い合わせなどの成果へ進んだかを確認します。GA4の設定方法と見るべき指標は、個人事業主向けGoogleアナリティクス4の使い方|設定・見るべき指標を解説で紹介しています。
ホームページに必要なページを用意した後は、それぞれのページについて検索意図、タイトル、見出し、内部リンク、URL、画像altなどを整えます。SEOの基本手順は、個人事業主向けホームページのSEO対策|タイトル・見出し・内部リンクの基本で紹介しています。
まとめ
個人事業主の一般的なホームページでは、まず次の7ページを検討すると全体を整理しやすくなります。
- トップページ:サイト全体を案内する
- サービス・料金ページ:依頼内容と条件を説明する
- 運営者・事業者情報:誰が運営しているかを伝える
- 実績・事例:対応できる仕事を具体化する
- よくある質問:問い合わせ前の疑問を減らす
- お問い合わせ:相談・依頼を受け付ける
- プライバシーポリシー:取得情報の取扱方針を示す
ただし、7ページすべてが法律上一律に必要という意味ではありません。
商品・サービスの販売方法、取得する個人情報、契約形態に応じて、特定商取引法に基づく表記、利用規約、キャンセル・返金方針なども検討してください。
最初から大規模なホームページを作らず、目的達成に必要なページから公開し、問い合わせや事業の変化に合わせて追加・改善できます。
大切なのはページ数ではなく、訪問者が「何を提供しているのか」「自分に合うのか」「どう連絡すればよいか」を迷わず確認できることです。
ページを増築する前に、まず玄関・案内板・受付をそろえる。ホームページも、だいたい建物と同じ順番です。
ホームページをWordPressで自作するか、作成サービスや外注を選ぶか迷っている場合は、以下の記事も参考にしてください。
個人事業主のホームページの作り方|自作・制作サービス・外注の違いを解説
参考にした公式情報
- WordPress.org「Create pages」
- Google Search Central「SEOスターターガイド」
- Google Search Central「リンクに関するベストプラクティス」
- 個人情報保護委員会「個人情報保護法等」
- 消費者庁「通信販売に対する規制」
※本記事は一般的なホームページ構成と情報提供を目的としています。個別の事業に必要な法定表示、契約書、利用規約等については、行政の公式情報や専門家へご確認ください。